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2016年12月11日 楠本文哉

コンサルタントコラム [#エステ経営]

エステの潜在ニーズとは何か?

皆様 こんにちは

船井総合研究所 エステサロン専門経営コンサルタントの楠本です。

WEBを用いた集客と売上の上がるメニュー作りを中心に経営コンサルティングを行っています。

本日は「エステの潜在ニーズ」についてお話します。

エステサロン経営者の皆さんいつも記事を見ていただいてありがとうございます。

皆様、エステサロンを経営されている中で新規集客数が年々低下しているのはエステ人口と呼ばれる層が減ってしまっているのではないかという疑問があるのではないでしょうか?

エステの潜在ニーズ

実際のエステサロンの利用者数を調査データからみると、

エステティックサロン利用についてのアンケート調査では、(平均年齢43.8歳、対象者=507名)

エステティックサロンの利用した経験のある人の割合は、55.8%であり、全体の約半数の結果となっている。

つまり、女性人口の半数の方はエステを体験していないということである。

それに対して、女性の「カラダに対して悩みがあるのか」という質問に対しては、92.7%の女性が「ある」と回答していることから、

エステを体験していない50%の女性のうち90%は自分の体に対してのコンプレックスや変えたいという思いがあることからエステの潜在的なニーズは高いといえるでしょう。

それではこの潜在ニーズが、顕在化した場合、全員がエステを利用するのでしょうか?

エステの周辺市場について

このエステの潜在ニーズが顕在化したとしても、エステを利用するとは言えないでしょう

それは、結論として「エステよりフロントの低い周辺の市場に流れるため」であります。

エステ周辺市場とは何か、それはダイエット市場にひとくくりにされる市場への流出です。

ダイエット市場の市場規模は2兆円を超えるとされており、フィットネス機器やセルフケアなどの健康管理市場1700億円、

ダイエット/サプリメント食品市場6200億円、フィットネスジム市場4200億円、医療市場1億円などこれら周辺の市場にエステの利用者が流れているといえます。

特に、ライザップ・24/7ワークアウトのようなプライベートジムの台等によるフィットネスジム、

シニアにターゲットを絞ったカーブスなどフロントの低いジムで結果を求めている層が潜在ニーズ顧客に増えているように思います。

また、それよりも確実な結果を求める層は、クリニックへと流れています。

つまり、現状のエステ層は、中間のラインに位置しており顧客にとって選ばれにくいポジションであるといえます。

esthe-matrix

今後の対策

今後のエステ業界の潜在ニーズの取り込みにおいては、ダイエット市場を視野に入れた来店敷居を低く設定した業態開発、

運動なしで楽して痩せたいというユーザーの望みを叶えるための結果重視サロンの業態開発などをメインに展開していくことが求められているのかもしれませんね。

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著者情報

  • 楠本文哉

    痩身エステチーム チームリーダー シニア経営コンサルタント

    船井総合研究所の中で最もエステ業界に精通し、船井総研の中でもエステ業界のクライアントを最も多く持つエステ専門のコンサルタントである。 得意とするテーマは、「WEBを活用した集客・見込み客の最大化」、「多種多様な業種からのエステ事業への新規参入支援」である。 現在は、年商2000万円の企業から年商30億の企業まで、年間300回を超える個別コンサルティングを全国で行っている。 常に地域1番店を作るためのコンサルティングは顧問先様から好評を得ており、個別コンサルティング依頼は1年先まで埋まっている状況である(2019年1月現在)   もっと見る