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2020年2月4日

コンサルタントコラム [#新規事業]

「あなたの美容室企業が年商3600万円 UPする方法」【2月12日@東京】2020年成長を望む美容室経営者様へ贈る美容関連事業~ 異業種向け高収益ビジネス!!痩身専門店新規立ち上げセミナー ~

いつもメールマガジンをお読みいただき誠にありがとうございます。

 

本日はこちらのメールマガジンをお読み頂いております美容室経営者の皆様に、

年商3600万円UPするための方法を大公開するセミナーのご案内をさせていただきます。

 

残り限定20名様の大人気セミナーになります。

昨年大好評いただいておりましたので、今年も開催させていただくこととなりました。

※既にお申込み済みの皆様には、改めて心より御礼申し上げます。

【異業種向け高収益ビジネス!! 痩身専門店新規立ち上げセミナー】

https://www.funaisoken.co.jp/seminar/054085

 

なぜ 美容室の経営者の皆様に『痩身専門店』をご提案させていただくのか。

理由を単刀直入にお伝えさせていただきます。

 

それは、ずばり 「人材難・収益性での課題が散見される美容室業界の経営者様が、

これからの企業成長を実現し年商3600万円UPするための1手となる新規事業であるためです。」

 

現状、美容室業界においては、

  • 国家資格者採用の問題 ②定着率の問題 ③収益性の問題

の3つの課題に悩まされている企業様も多いことかと思います。

 

そのような3つの大きな課題がある中で、「企業成長」を考えた場合、2つの選択肢があります。

既存事業を伸ばすか、伸びている市場に新規参入するか。です。

 

それに対しての回答は、 “どちらも”実現することです。

 

つまり、既存事業を伸ばしつつ、成長性があり且つ既存事業との相乗効果も見込める新規事業で企業としての成長を実現することが重要です。

 

では、これから美容室経営者様が新規事業参入を検討した場合に、押さえるべきポイントは何か?

それは下記の3つです。

 

  • 人がいらない(少ない人員で高生産性)されたビジネス
  • 人が採用できる(資格に縛られず母集団が多い)ビジネス
  • 既存顧客の基盤を活かすことで、成長スピードに優位性を持てるビジネス

 

この3点を押さえたビジネスモデルこそが、

美容室事業の経営者が第2の収益の柱として検討すべきビジネスです。

 

加えて、既に下記のような想いをお持ちの美容室経営者様は

いらっしゃいませんでしょうか?

 

・収益の2つ目の軸として新規事業参入を検討している

・採用に困らない新規事業を探している

・国家資格者採用に縛られないビジネスを探している

・女性のライフスタイルに合わせた活躍場所を作りたい

・永続的に収益を得られる事業の投資がしたい

・美容事業に関わる新規事業を探していた。

・低投資、低ランニングコストで高収益を実現したい

・投資回収が早いビジネスへ投資したい

・既存スタッフの活躍の場所を作りたい

 

上記のような想いを実現するためには、

下記の条件を満たすビジネスである必要があります。

 

・無資格でも参入できるビジネスであること

・女性が中心となり、高生産性を実現できる職場であること

・市場規模が大きく、今後も大きく成長が見込まれること

・美容業の中でも、最も成長が見込まれる業種であること

・初期投資額1000万円、利益30%の高収益であること

・単月黒字化4ヶ月も実現可能な高生産性ビジネスであること

・現社員にも好意的なメリットがある業界であること

 

上記の条件を満たすビジネス。それが 「痩身ダイエット専門店」です。

 

さて、今回のセミナーは、

2020年度企業成長を目指す全ての美容室経営者様に向けて、

“美容知識ゼロ”、“経験ゼロ”、“無資格”で参入可能な女性活躍ビジネスモデルの

痩身ダイエットサロン新規参入セミナーとなります。

 

実際にイメージをお持ちいただけますように、

業界知識ゼロで痩身ダイエット専門店に新規参入されて2ヶ月で月商350万円を

実現された企業様より、実体験をもとにご講演をいただきます。

https://www.funaisoken.co.jp/seminar/054085

 

美容業界のみならず、競合が多い今の時代は、需要のある市場にいかに早く参入し、いかに本気でやり切れるかどうかが勝負となります。

 

そして、国家資格者、職人の業界において、2020年企業成長を望まれる美容室経営者様にこそ、

採用に悩まず、生産性が高く、高収益であるビジネスへの参入をきかっけに更なる成功を掴んでいただきたいと思っております。

 

一緒に、企業としてのさらなる成長に向けて、本気で取り組んでいきませんか。