2020年5月19日コンサルタントコラム [#コロナ対策 #美容室経営 #エステ経営]
コンサルタントコラム [#コロナ対策 #美容室経営 #エステ経営]
（WEB無料セミナー開催）ビューティビジネスのアフターコロナ出口戦略とは？？
メルマガを見ていただくみなさま
いつもありがとうございます。船井総研の日坂です。
本日のメルマガの内容は
”いよいよ収束へ向かう？？
ビューティ業界のアフターコロナ出口戦略とは？？”
と題してお送りさせていただきます。
アフターコロナを意識する際大きく３つのポイントが重要になります。
間違いなく訪れるのはこれまでの生活スタイルが変化し業界としてのビジネスモデルが大きく変化していくことになります。
歴史から学ぶとするならばこれまでの日本・世界は有事の事態を経て大きくかわってきました。
バブル崩壊
リーマンショック
東日本大震災など大きな出来事の際に経済は大きく変化をしていきました。
そしてまた今回もアフターコロナとはまるでこれまでと変わった世界感になるのです。
美容室にエステサロン、ビジネス自体はこれからも残るものの変化は余儀なくされるでしょう。
ですがこれは時流適応でありみなさまの会社をより成長しよくしていくうえでも必ず必要になってくるのではないでしょうか？
＜時流適応するうえでの３つキーワード＞
１．不景気時における財務で意識するべきポイント
２．アフターコロナはデジタル対応へお客さまとつながるOMO戦略とは？？
３．コロナ対応を意識したサービスメニューづくり
１．不景気時における財務で意識するべきポイント
今回のコロナで改めて全サロンで意識されたのが財務部分ではないでしょうか？
平常時入ってくるはずの売り上げが入らず財務部分でかなり不安を感じられた方も多くいらっしゃると思います。
今回のコロナショックではまず手元資金の確保で現金を集めることが必要になっておりましたが
コロナショック以降の対策としては複数店舗で展開される場合、
①税理士や会計士まかせの財務管理から社内でも把握できる財務管理体制
②単店ごとでのCF管理に切り替え全体の決算把握から各店で利益がでる体制へ
③計画的な攻めを意識した借入計画
④アフターコロナではこれまでのコロナショックで減少してしまった売上分を把握したうえでどの部分で再度取り返すのかを意識する必要がでてまいります。
２．アフターコロナはデジタル対応へお客さまとつながるOMO戦略とは？？
これまでの世の中と大きく変わるだろう2つ目のポイントは
一般のお客様のご家庭にデジタルを巻き込んだライフスタイルに大きく変化していることになります。
これまでデジタルサービスをあまり活用されていない方にとってもこの家籠り期間を経て初めてサービス利用をされた方を含めて今回のコロナショックにより半強制的にデジタルサービスに移行されたこともあり、各家庭や職場でもこのデジタル対応を余儀なくされております。
例えば
・ビデオ通話機能を活用したオンラインカウンセリング（滞在時間の短縮化＋）
・SNSを介したステイホーム期間での過ごし方等啓蒙コンテンツを配信
・髪質診断やダイエット診断などオンラインでの診断メニュー機能
・サロンで販売していた物販をECで販売提供スタート
など今までは店舗内でおこなっていたサービスの一部をオンライン移行している事例が散見しております。
今後はOMO（Online Merges (with) Offline）という概念が浸透してくることでライフスタイルの変化が大きくなっております。
難しい説明は割愛しますがシンプルにいうと
オンラインとオフラインの融合という意味になり日常活動においてオンラインが組み込まれた形になります。
なのでサロンだけ意識して経営するのではなく上記のOMOを意識した取り組みをおこなっていく必要がでてきます。
集客のためだけのデジタル対応ではなく、顧客を会員化し来店頻度をアップし離脱を防ぐためのデジタル対応となります。
３．コロナ対応を意識したサービスメニューづくり
アフターコロナにおいて見込まれる変化としてのもう１つのポイントがあります。
それは収束後1年間程度は以前に比べて経済の戻りが遅くなるという点になります。
ということは、高額メニューが以前に比べると支持されなくなる可能性がありますので
状況にあわせたメニューに変更していく必要がございます。
またそれに加えてしばらくは三密をさけた行動が支持されると推測されますので
サロン内で長時間滞在するようなメニューに対する理解も変わってくるなかで
①時短メニュー
×
②中価格帯メニュー
×
③ホームケアメニュー
の3点を意識したサロンメニューを作っていく必要がございます。
令和時代になり変化が求められる時代になっておりますが
今回のコロナショックによりスピード感をもった対応が求められるように思えます。
ぜひみなさまもアフターコロナに対応できるような経営を目指してみていただけますと幸いです。
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